リップル（XRP）、中国も巻き込む？中立的な国際決済資産として存在感拡大

グローバル金融秩序が再編される中、リップル（XRP）が中国市場に直接・間接的な影響を及ぼしているとの分析が浮上している。

22日（現地時間）、ブラックスワン・キャピタリスト創業者のベルサン・アルジャラ（Versan Aljarrah）は自身のSNSで「中国はすでに複数の金融機関や国際決済インフラを通じてXRPネットワークに間接的に接続されている」と指摘した。

アルジャラは、中国がXRPを公式採用した事実はないものの、BRICS新開発銀行（New Development Bank）、日本のSBIホールディングス、そしてアジア・中東・アフリカを結ぶ国際決済網がリップル技術を基盤に構築されている点から、「中国もこの流れの外にはいられない」と強調した。

「決済システムのレールは万里の長城の前で止まらない」と述べ、XRPベースの国際決済インフラが既に中国と密接な位置にあると示唆した。

■BRICS決済網に浸透するXRP…中国の“間接接続”が現実味

BRICS新開発銀行は中国が共同設立した国際金融機関で、新興国間の資金調達や決済を担当する。
アルジャラは同機関がリップル技術を採用した複数のプロジェクトを推進していることから、中国が自然とXRPベースの決済網へ接続する構造が生まれていると分析する。

さらに、日本のSBIホールディングスがリップルの主要パートナーであり、アジア金融圏との結びつきも強いことから、中国がXRPネットワークの影響を受ける環境が整いつつあると指摘した。

アジア・中東・アフリカを結ぶ国際送金チャネルにもリップル技術は広く導入されており、これらの地域と貿易が盛んな中国が「XRPの影響圏外にとどまることは難しい」との見方もある。

■XRP、「多極化時代の中立的ブリッジ資産」として存在感

国際金融アナリストらは、グローバル秩序の多極化が進む中で、XRPが“中立的な国際決済資産”としての役割を強めていると指摘する。

ドル覇権が揺らぐ一方、BRICS諸国はドル建てステーブルコインの採用に慎重であり、
特定の国家に依存しないブリッジ通貨としてのXRPの重要性が高まっていると見られている。

アルジャラは「XRPは国際金融ネットワークをつなぐ中核技術資産であり、主要機関が戦略的に保有している」と述べた。

■決済インフラの拡大で中国も例外ではなくなる

暗号資産に厳しい規制を敷く中国だが、決済インフラという観点ではすでにリップルネットワークの影響圏に入っているとの分析が出ている。

新興国を中心に国際決済のパラダイムが変化する中、BRICSによる自立的な金融戦略も加わり、XRPの国際的な存在感は一段と増している。

XRPが「中立的な国際資産」として地位を固める中、中国の間接的な参加は、リップルネットワークのグローバルな広がりを象徴する事例と評価されている。