ビットコイン、機関投資家の67％が強気予想…年末に向け上昇ムード高まる

機関投資家は今後3～6か月間、ビットコイン（BTC）に対して楽観的な見通しを示しており、複数の要因が重なり合うことで、第4四半期の暗号資産市場に上昇の勢いをもたらすと分析された。

調査によると、機関投資家全体の約3分の2が2026年に向けてビットコインに肯定的なスタンスを取っている。

20日（現地時間）、コインベース・インスティテューショナル・リサーチ責任者のデイビッド・ドゥオン（David Duong）氏は、「不確実性の中での航海（Navigating Uncertainty）」と題した報告書の中で、「回答者の大多数が今後のビットコイン上昇を予想している」と明らかにした。

今回の調査は、コインベースが124名の機関投資家を対象に実施したもので、67％が今後3～6か月以内にビットコイン価格が上昇すると回答した。一方で、市場局面の見方には差が見られた。機関投資家の45％が「現在は上昇相場の後期段階にある」と回答したのに対し、非機関投資家では同意見が27％にとどまった。

ドゥオン氏は「今年、デジタル資産関連の金融企業が市場に与えた影響は非常に大きい」と述べ、需給両面で彼らの存在感を強調した。

また、トム・リー（Tom Lee）氏が率いるビットマイン（BitMine）は、最近イーサリアム（ETH）価格が4000ドルを下回ったタイミングで買い増しを行い、約37万9000ETH（約15億ドル相当）を確保したと報じられている。

一方、マイクロストラテジー（MicroStrategy）の会長マイケル・セイラー（Michael Saylor）氏は19日、自社のビットコイン保有額が690億ドルに達するチャートを共有し、追加購入の可能性を示唆した。株式市場の調整局面にもかかわらず、同社の暗号資産保有は堅調だとし、長期的な信念を改めて強調した。

ドゥオン氏は最後に、「暗号資産市場の強気トレンドはまだ続く可能性がある」としながらも、「10月以降は市場の変動性が高まるため、慎重な姿勢が求められる」と指摘。「流動性は依然として健全で、マクロ経済環境も前向き。規制環境も市場にとって追い風となっている」とまとめた。