ビットコイン「10万ドル」底値形成…「オンチェーン指標、新たな強気相場の到来を示唆」

ビットコインが10万～11万ドル間の狭いボックス圏で取引されている中、複数のオンチェーン指標が現在の価格帯が構造的な底である可能性を示唆している。

特に、取引所の入出金比率と累積取引量デルタ(CVD)が投資心理の変化を示し、2025年下半期中、新たな高値に向けたラリーの可能性に重きが置かれているという。

暗号資産（仮想通貨）のオンチェーンデータプラットフォームCryptoQuantによると、ビットコインの月間入出金比率(outflow/inflow ratio)が0.9まで低下したと明らかにした。これは2022年の弱気相場の底値に近い水準で、歴史的にこの指標が1を下回った場合、長期保有者が取引所からビットコインを引き出し、蓄積段階に入ったことを意味する。

この比率が1を超えると売り圧力が高まり、短期的な高値と連動することが多く、逆に0.9を下回ると長期的な強気相場に転換した前例がある。特に、2022年12月、ビットコインが1万5500ドル付近で底を打ち、長期的な上昇転換を開始した時点でも同じ数値が観測されたことがある。

今回も同様のパターンが繰り返される可能性が高まっており、これは10万～11万ドル区間が新たな支持線(底)として形成されていることを示唆している。

報道によると、過去45日間、Binanceデリバティブ市場でのショートポジションが増加したにもかかわらず、ビットコインの価格は10万～11万ドルで安定して推移している。これは、累積取引量デルタ(CVD)が継続的にマイナス(-)を記録しているという点で、ショートポジションの攻撃があったことを示しているが、価格が下落していないということは、買い手がそれを吸収していることを意味する。

このような構造的な強さは、機関投資家の動きからも感じられる。暗号通貨アナリストのMaartunnによると、3～7年間動かなかったウォレットから1万9400BTC（約21億ドル）が8日に機関投資家のアドレスに送金されたという。長期間非アクティブなウォレットの移動は、通常、即興的な取引ではなく、戦略的なポジショニングの結果であり、中長期的な上昇相場に向けた準備作業である可能性が高い。