ビットゲット、取引量の8割が機関投資家に…流動性改善で業界シェア拡大

シンガポール拠点の暗号資産取引所「ビットゲット（Bitget）」は、機関投資家の急速な流入により、全取引量の約80％が機関による取引となっていることを明らかにした。

29日（現地時間）、ビットゲットとブロックチェーン分析プラットフォーム「ナンセン（Nansen）」が共同で発表した報告書によると、「2025年9月時点で、ビットゲットにおける機関取引の割合は全取引量の約80％に達した」という。

これは、バイナンス（Binance）、OKX、クリプトドットコム（Crypto.com）など主要取引所が機関投資家の誘致競争を激化させるなか、ビットゲットが流動性の改善を通じて業界トレンドを反映していることを示している。

現物市場では、1月1日時点で39.4％だった機関取引の割合が、7月30日には72.6％まで上昇。さらに先物取引では、2025年初頭には全取引の3％に過ぎなかった機関マーケットメイカーの比率が、7月末には56.6％へと急増した。

報告書では、暗号資産市場における機関投資家の進出度合いを測る主要指標として「流動性」を挙げ、ビットゲットの注文板の深さ、スプレッド、約定品質が、現在ではBinanceやOKXに匹敵する水準に達していると評価している。

なお、一般の金融市場で「流動性」とは、資産価格に大きな影響を与えずに、どれだけ迅速かつ容易に取引できるかを意味する。