アルトコインETF3種、米株式市場に上場…初日取引高総額6440万ドル

ソラナ（SOL）とライトコイン（LTC）、ヘデラ（HBER）を原資産とする上場投資信託（ETF）が米国株式市場に相次いで上場し、「アルトコインETF時代」が本格化しているという。変動性が大きいという理由でリスク資産として扱われてきたアルトコインが「制度金融資産」として認められたとの評価だ。

トランプ政権の「親クリプト」基調の中、今後中小型仮想資産ETFの上場が続き、アルトコイン市場への機関資金流入がさらに加速するとの観測が示されている。ただし、最近不振なアルトコイン市場全体が回復するためには、十分かつ持続的な流動性の確保が前提となるべきだとの分析も出ている。

28日（現地時間）の海外メディアなどによると、資産運用会社ビットワイズのソラナ現物ETF（BSOL）は米国ナスダック上場初日に5540万ドルの取引高を記録した。上場1時間で1000万ドルの取引量を超え、株式市場に順調に定着した様子だ。

ブルームバーグETFアナリストであるエリック・バルチュナスは「今年発売された全ETFの中で最も成功したスタート」と評価した。今回上場したETFはステーキング（暗号資産預託）機能を含め、取引前から投資家の関心を集めていた。

同日、資産運用会社カナリー・キャピタルの「ライトコインETF（LTCC）」と「ヘデラETF（HBR）」も相次いでナスダックに上場した。両ETFの初日取引高はそれぞれ100万ドル、800万ドルと集計された。ソラナETFまで合わせると、同時上場したETF3種の初日取引量だけで総額6440万ドル（約98億円）に達する。

今回のETF上場は、高い変動性からリスク資産と認識されてきたアルトコインが「制度圏金融資産群」として認められた点で意義が大きいとの評価が出ている。キム・ビョンジュンDispread研究員は「今回の上場により制度圏流通網とのアクセス性が一段と高まった」とし「現物調達・償還を担当するプライムブローカーと店頭取引（OTC）、株式市場の流動性が密接に連携されるだろう」と説明した。

今回の承認は米国政府のシャットダウンが続く状況下で実現した。仮想資産産業を育成しようとするトランプ政権の政策基調が反映された結果と解釈される。特に最近、米国証券取引委員会（SEC）が現物ETF上場基準を緩和した点がプラスに作用した。

従来、証券取引所が現物ETFを上場するには「規則変更届出書（19b-4）」を提出し、承認まで最大240日を要したが、改正された手続きにより審査期間が約75日に短縮された。今後、より多くの中小型仮想資産現物ETFが登場するとの見通しが示される背景である。

韓国の暗号資産取引所「コビット」リサーチセンターのキム・スンミンセンター長は「ゲイリー・ゲンスラー前SEC委員長はビットコインとイーサリアムの現物ETFを渋々承認しながらも、イーサリアムETFではステーキングを除外し、その他のアルトコインは許可しなかった」と説明し 「一方、現在のポール・アトキンスSEC委員長は仮想通貨に友好的な立場であり、その結果、政府閉鎖にもかかわらずアルトコイン現物ETFが承認された」と説明した。